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MBAシリーズ アカウンティング - Coggle Diagram
MBAシリーズ
アカウンティング
貸借対照表（B/S）
①全体像
資産
現金・現金化できる資産
事業のために使っている資産
負債
借入金等の債務
他人から調達した資産（借入）
純資産
設立・出資分（＋利益積上）
資産から負債を引いたもの
株主からの出資
長短区分
流動（短期）
流動資産・流動負債
正常営業循環基準
正常な営業サイクルの中にある
仕入ー製造ー在庫ー販売ー回収
１年基準・ワンイヤールール
現金化または費用化するまでが１年以内
固定（長期）
固定資産・固定負債
②資産
調達した資金の使用用途であり、保有する財産
流動資産
現預金および短期で現金化できるもの
現金・預金
小切手、預金等
１年基準
受取手形
売上代金受領手段の約束手形
正常営業循環基準
売掛金
売上代金を後日受け取る権利
正常営業循環基準
有価証券
売買目的の株式、債券
１年基準
棚卸資産
原材料、仕掛品、製商品等の在庫
正常営業循環基準
固定資産
通常１年以上で長期使用を前提とする資産
有形固定資産
土地、建物、機械設備、工具備品、リース資産、建設仮勘定等
無形固定資産
ソフトウェア、のれん、特許権、商標権等
投資その他の資産
関係会社株式（売買目的でない）、出資金等
③負債
流動負債
短期で返済・支払義務が発生するもの
支払手形
仕入代金支払手段の約束手形
正常営業循環基準
買掛金
仕入代金を後日支払う義務
正常営業循環基準
短期借入金
１年以内に返済しなければらならない借入金
１年基準
引当金
将来の支出に備えて予め準備しておく見積金額
例＞賞与引当金、修繕引当金
引当対象毎に区分
固定負債
長期で返済・支払義務が発生するもの
長期借入金
１年超に返済しなければいけない借入金
社債
将来償還義務が発生する社債
退職給付引当金
将来の退職金支払いに備えて予め準備しておく見積金額
他人から調達した資金であり返済・支払い義務あり
④純資産
債務超過
負債総額が資産総額を上回ること
資産を全て売却しても負債がなくならない
純資産が大幅なマイナスであることが多い
設立・出資した分に利益を積み上げたもの
資産から負債を差し引いたもの
純資産
資本金
株主資本として出資した資本金組み入れ分
資産剰余金
資本準備金（法定で定められた準備金）等
利益剰余金
利益準備金（毎期の利益の積み上がり）等
自己株式
自社の株式を買い取った場合
新株予約権
将来定められた金額で新株を発行するもの
（＝ストックオプション）
損益計算書（P/L）
①全体像
ある一定期間（１年間）の経営成績をあらわしたもの
この１年間でどれだけ売れたか
どれだけ利益が出たのか
「収益」から「費用」を差し引いて利益を出す
収益
利益を生み出す元になる収入
売上がメイン
費用
収益を生み出すための出費
原材料費、人件費、広告宣伝費
構造と段階利益
売上高から各費用を差し引いてそれぞれ「段階利益」を算出
売上高
売上総利益（粗利益）
売上高ー売上原価
直接手必要な費用（原材料費、仕入）
商品やサービスの販売価格・原価・利益を把握
（部門、事業、会社全体それぞれで把握）
営業利益
売上総利益ー販売費・一般管理費
間接的に必要な費用（広告宣伝費、旅費交通費）
本業として利益が確保できているか検証
販売費（広告宣伝費等）や一般管理費（人件費、旅費交通費等）の適正水準の把握
経常利益
営業利益ー営業外損益
本業とんは関係ないが経常的に発生する収益・費用（支払利息）
経常的にどのくらいの利益水準なのか実力値を把握
税引前当期純利益
経常利益ー特別損益
臨時で発生する収益・費用
臨時・特殊要因を含めた会社の実力値
当期純利益
税引前当期純利益ー法人税等
会社に最終的に残った利益
配当可能な原資がとれだけあるかを把握
②売上と売上原価
費用収益対応の原則
「収益」（結果）に「費用」（原因）を対応させて利益を算出
当期の収益（売上）と因果関係のある費用のみが当期の費用として計上される
当期の売上に関わる売上原価の投資が前期の場合、
前期の売上原価として計上せず、貸借対照表における棚卸資産（在庫）として計上
売上の上がる当期の売上原価として対応させて算出される
売上
商品やサービスを提供することで獲得した収益
有形の物品仕入・販売
顧客からの依頼を受けて無形の商品開発・販売
ソフトウェア
依頼を受けて開発・納入、検収確認を経て完了
顧客へのサービス提供・販売
例＞毎月定額利用のサービス
売上原価
売上を計上する商品・サービスに直接必要な費用のうち、
当期の売上に対応する部分
商品仕入原価
商品・サービスについて外部から仕入をした分
材料費
自社で生産・製造するために必要な原材料や包装資材等
（木材、化学素材、食材、塗料、段ボール等）
労務費
自社で生産・製造するために関わっている方の人件費
（工場ラインで働いている方、生産管理担当等）
製造経費
自社で生産・製造するために直接必要な経費
（外注費、工場で使用する水道光熱費等）
③販売費・一般管理費
売上を計上するために間接的にかかる費等
※略して販管費と呼ぶ
一般管理費
会社全体を管理するためにかかる費用
（間接部門（人事、総務、経理等）の人件費、本社オフィスの家賃・水道光熱費等）
販売費
商品やサービスを販売するためにかかる費用
（営業部門の人件費、広告宣伝費、運送費）
販管費の構成要素
給料手当・賞与
法定福利費
会社が負担する社会保険料（厚生年金等）
広告宣伝費
旅費交通費
物流費・運送費
接待交際費
地代家賃・賃借料
通信費
水道光熱費
減価償却費
固定資産の価値減少分費用
租税公課
印紙税（収入印紙）、各種税金
修繕費
研究開発費
売上原価と販管費の使い分け
人件費
生産・製造に関わっているかがポイント
売上原価
生産・製造に直接関わっている方
ラインに入っている方
生産・製造に間接的に関わっている方
生産管理等
販管費
販売・マーケティングに関わっている方
間接部門（人事、総務、経理等）の人件費
役員報酬・役員賞与
その他、売上原価に含まれない人件費すべて
運送費
商品販売時に発生するものは販管費
売上原価
原材料や商品を仕入れる際に負担する運送費
（仕入代金の一部）
製造過程の中で発生する運送費
（工場間移動等）
販管費
販売時に発生する運送費
（荷造にかかる資材等も含む）
全社管理で発生する運送費
（保管書類の送付等）
各種経費
生産・製造に関わっているがポイント
売上原価
生産・製造に直接関わる費用、工場内で発生する費用
販管費
販売や全社管理で発生する費用
④営業外損益・特別損益
（＋法人税等）
営業外損益
主たる営業活動（本業）以外で経常的に発生する損益
営業外収益
受取利息、受取配当金
営業外費用
支払利息
（借入に対する利息）
非経常的に発生した特別損益のうち、
金額が小さいものは営業外損益となる
特別損益
非経常的に発生した損益のうち、臨時・巨額なもの
特別利益
固定資産売却益、有価証券売却益等
特別費用
固定資産売却損、有価証券売却損、
損害特別損失、構造改革・リストラ費用等
法人税等の取り扱い
会社の利益に応じて課税される法人税等を計上
法人税等に含まれるもの
法人税（国税）
法人住民税（地方税）
法人事業税（地方税・所得割分）
キャッシュフロー計算書（CF）
①全体像
②営業CF
③投資CF・財務CF
④定型パターン
３つの会計
財務会計
外部（会社外部の利害関係者）への報告
財務諸表
管理会計
内部（会社内部の利害関係者）で経営の意思決定を行う
部門収支、原価計算、損益分岐点分析
税務会計
国・自治体等（課税当局）に納めるべき税金を計算
納税申告
意義
アカウンティングとは？
会計・経理・会計報告のこと
貨幣の単位でカネ・モノ等の出入を記録・計算・管理すること
記録・計算して作成された書類
財務諸表
Account
意味＝説明
知識ではなく自分の実務に引き寄せる
学ぶ目的
財務諸表
将来を予測する
比較・分析する
読む
財務諸表
構成
財務三表
損益計算書（P/L）
会計期間、１年間の経営成績
どれだけ稼いだか
キャッシュフロー計算書（CF）
会計期間、１年間の現預金増減
現金の流れ
B/S、P/Lだけでは経営実態は把握できない
例＞黒字倒産
利益が出ているにも関わらず、突然倒産する
仕入れ（原価）が売上より先の場合には原価を賄う現金が必要
貸借対照表（B/S）
会計期間末日、決算日時点の財政状態
財産・借入の状態
株主資本等変動計算書
付属明細書
企業の「成績表」「健康診断結果」
財政状態や経営成績等をまとめた計算書
会社外部の利害関係者へ、経営状況を数値で伝える