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5章Ⅲ 原価計算の種類① - Coggle Diagram
5章Ⅲ 原価計算の種類①
共通
①費目別計算
費目別
に分類
直接費と間接費に分類
必要に応じて機能別分類などを加味
例
1.材料費を直接材料費と間接材料費に分類
2.直接材料費を主要材料費、買入部品費に分類
通常1ヶ月
②部門別計算
原価要素を
原価部門別に
分類集計
原価部門
原価用を分類集計する計算組織上の区分
実際の部門と一致する必要はない
区分
製造部門
補助部門
分類
工場管理部門
工場全体の管理業務を行う
補助経営部門
製造部門に直接用役を提供
製造部門や他の補助部門に
用役を提供する部門
手続き
②部門費の
第2次集計
補助部門に配賦された費用を
その補助部門が用役を提供した部門に配賦
補助部門が他の補助部門に用役を提供する場合もあるが
最終的には製造部門に費用が集約される
配賦方法
直接配賦法
補助部門相互間の費用配賦を無視し
製造部門に対してのみ配賦
相互配賦法
補助部門相互間も費用配賦
階梯式配賦法
補助部門相互間の費用配賦を一部行う
順位付けされた補助部門の上位から下位へ順次配賦
①部門費の
第1次集計
①-2 部門個別費を当該部門に賦課
部門共通費(間接費)を関係部門に配賦
①-1 原価要素を部門個別費と部門共通費に分類
ポイント
製造間接費をどのように配賦していくか
③製品別計算
部門別に分けた原価を
一定の製品単位に集計し
単位製品の製造原価を算出
個別原価計算
総合原価計算
生産形態
個別生産
個別原価計算
概要
受注生産
製造指図書に基づいて製造
注文品ごとに原価を計算する
ポイント
製造間接費を予定配賦に基づいて配賦
当月販売(引渡)されたものが当月の製造原価になる
部門別
個別原価計算
部門別に計算を行う個別原価計算
手続き
製造直接費
各製造指図書に賦課
製造間接費
部門個別費と部門共通費に分類され
第1次集計・第2次集計を経て各部門に賦課/配布される
最終的に各製造指図書に配賦される
連続生産
ロット生産
総合原価計算
概要
見込み生産
製品1単位当たりの原価を計算する
ポイント
完成品原価＝月初仕掛品原価＋当月製造費用－月末仕掛品原価
製造原価報告書と同じ考え方
総平均法による
仕掛品原価の算出
ポイント
箱図で解く
加工費は換算量(数量×加工真直度)で算出
月末仕掛品
直接材料費
(月初仕掛品直接材料費＋当月直接材料費）
÷
(月初仕掛品量＋当月投入量）
×
月末仕掛品量
月末仕掛品
加工費
(月初仕掛品加工費＋当月加工費)
÷
(月初仕掛品換算量＋当月仕掛品換算量)
×
月末仕掛品換算量
原価の
性質
実際原価計算
製品または用役の製造及び販売のために
実際に消費された原価を計算する方法
財務諸表の作成
標準原価計算
概要
目標値の標準原価と実際値である実際原価とを比較して
両者の差から無駄を見つけコストダウンにつなげる
原価計算は
「価格×消費量」
として計算
実際価格×実際消費量
予定価格×実際消費量
製品のコストダウンを図るための原価計算
標準原価
の設定
②標準直接材料費
の決定
標準価格×標準消費量
標準商品量は
製品単位当たりの
目標消費量
③標準直接労務費
の決定
標準賃率×標準作業時間
標準賃率は金額
①原価標準
の算定
会計年度の始めに
製品1個当たりの標準原価
を設定
④標準間接費
の決定
標準配賦率×標準基準(時間・数量など)
標準配賦率は「変動比率＋(固定費÷標準操業度)」
標準配賦率は金額
差異分析
直接材料費差異
直接労務費差異
Ｔ字の箱図で分析
内側：標準の数値
外側：実際の数値
価格差異
ーーーーーーー
標準 | 数量差異
総差異＝数量差異＋価格差異
差異＝標準－実際
有利差異と不利差異は
企業にとって有利／不利か
製造間接費差異
製造間接費差異
の3分法
操業度差異
能率差異
予算差異
シュラッター＝シュラッターの図