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営業利益が下がっている！ (営業利益を上げるには？ (営業利益低下の原因は何か (仮説 (サービスＢの受注割合が増えると、営業利益が減る …

- - - - 自社に原因はあるか
        
        マーケティング手法（4p）
        
        商品
        
        価格
        
        流通
        
        広告
        
        財務
        
        売上比率の割合の変化
        
        営業利益率
        
        ランニングコスト
        
        宣伝広告費
        
        経営資源
        
        ヒト
        
        モノ
        
        カネ
        
        情報
        
        時間
        
        知的財産
    - - 市場・顧客に原因はあるか
      - 競合に原因はあるか
    - - シニアアナリストが忙し過ぎて、メンター制度が機能していない。結果的にアナリストの離職が止まらない
        
        シニアアナリストが超忙しいという声
        
        新人アナリストの雇用者数の増加
        
        離職者の声「面倒見が良いと思っていたけど違う」
      - サービスＢの受注割合が増えると、営業利益が減る
        言い換えれば、原価と販売費および一般管理費が増えるという事
        
        総売上高は増加している
        
        サービスＡとＢで経費の差があるとすれば、プロジェクト原価（コンサル人件費）
        
        アナリストを基準として仮にマネジャーの人件費がアナリストの2倍、シニアアナリストの人件費がアナリストの1.5倍だと仮定すると、Ａは4.5、Ｂは5.25となり、Ａと比べＢは人件費が約17％増加する事になる。Ａなら利益率も高く、人件費も安いので効率がいい。
        
        Ａは平均で1件平均520万の利益
        Ｂは平均で1件平均507.5万の利益
        
        リピート割合が７～８割だったプラネット社の、メイン商材であるサービスＡが提供できなくなったことで、顧客にとって単純にＡをリピートしたくてもできない状況が生まれ、顧客が離れる可能性が高い。
        Ａはコストマネジメントなので長期契約が必要。Ｂはコスト削減なので長期契約ではない（リピート向きの商材ではない）。基本的にＡとＢは違う商品であるので、Ａに満足した顧客が、リピートしたくて仕方なくＢを選ぶ、というのは考えにくい。
        
        Ｂをメインにするという事は、新規顧客を常に獲得し続け、数をこなすことで売上高を上げて行くという事。プラネット社にとってはこれまでより大幅にカロリーがかかることが予想され、それに対応できるだけのバックオフィス人員の増強、オフィス確保、広告費やリクルーティング経費、営業経費の増大が予想される。それらは全て、経費の増大として営業利益の低下につながる。
      - メンター制度は2年目以降も希望すれば継続できるという話だったが、シニアアナリストが激務の為継続できるような実情ではないことに不満を感じた➡離職
        
        入職半年後のインタビューに問題はない
        
        シニアアナリストが超忙しいという声
        
        離職者の声「面倒見が良いと思っていたけど違う」
      - 実は、半年後アンケートの実施状況に問題がある（事実と異なる、事実が言えない）
  - - - 経費となるプロジェクト原価（人件費）の見直し
      - Ａに変わる、Ｂのようにアナリストが少なくても行えるような利益率の高い新たな売り上げの柱となるサービスの創出
      - Ｂを改良し、リピート商材にする
    - - シニアアナリストの負担を軽く
      - メンター制度の見直し
      - 入職者に対する満足度調査の見直し徹底