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①-2貸借対照表の基礎, 貸借対照表 (資産・負債・純資産項目 (ポイント (帳簿価額の減額 (減価償却 (固定資産)), 例外に資産計上…

- - - - 減価償却
        
        固定資産
    - - 繰り延べ資産
        
        原則費用計上
        
        一定年数で償却
  - - - 現金及び預金
      - 受取手形
      - 売掛金
      - 製品および商品
      - 貸倒れ引当金
    - - 減価償却
        
        計算方法
        
        定額法
        
        毎期均等額
        
        取得価額×定額法の償却率
        
        定率法
        
        未償却残高×定率法の残高
        
        表示方法
        
        直接法
        
        減価償却後の金額で表示
        
        間接法
        
        取得価額と減価償却累計額で表示
        
        累計額はマイナスとなる△を記入
        
        例外
        
        価値の現象が認められないもの
        
        電話加入権
        
        土地
      - 項目
        
        有形固定資産
        
        建物・土地
        
        機会及び装置
        
        工具・器具及び備品
        
        無形固定資産
        
        ソフトウェア
        
        のれん
        
        投資その他の資産
        
        関係会社株式
        
        投資有価証券
        
        長期貸付金
    - - 内容
        
        開業費
        
        設立後から営業開始までにかかった開業準備の費用
        
        開発費
        
        創立費
        
        社債発行費
        
        株式交付費
      - 会計処理
        
        支出時
        
        営業外費用
        
        繰延資産に計上
        
        株式交付費
        
        交付のときから３年以内に償却
        
        社債発行費
        
        償還までの期間
        
        2 more items...
        
        創立費
        
        会社設立のときから５年以内に償却
        
        開業費
        
        開業の時から５年以内に償却
        
        売上原価または販売費
        
        開発費
        
        支出の時から５年以内に償却
      - 効果が将来にわたると期待される費用
  - - - 支払手形
      - 買掛金
      - 短期借入金
      - 未払い法人税
      - 賞与引当金
    - - 社債
      - 長期借入金
      - 退職給付引当金
      - 引当金
        
        概要
        
        将来において発生が予想される費用または損失
        
        当期の収益に対応させるために貸借対照表に計上
        
        設定要件
        
        要件を満たせば強制的に計上
        
        発生の可能性が高いこと
        
        将来の特定の費用または損失であること
        
        その発生が当期以前の事象に起因すること
        
        金額を合理的に見積もることができる
- - - - どこからの資金調達か
      - どのような資産運用を行なっているか
  - - - 通常営業取引
        
        売掛け金、受取手形、棚卸資産
    - - 営業取引以外に適用
        
        一年以内に現金化
        
        一年以上のものは固定項目になる
  - - - 左側（借方）
        
        運用形態
      - 右側（貸方）
        
        調達源泉
        
        他人資本（負債）
        
        自己資本（純資産）