Please enable JavaScript.
Coggle requires JavaScript to display documents.
①国民経済の基本的概念 (国民所得概念と 国民経済計算 (ポイント (三面等価の原則 (三面等価の原則 (生産面 (付加価値の合計), 分配面,…
①国民経済の基本的概念
国民所得概念と
国民経済計算
ポイント
GNP
国民総生産
国民により生産された付加価値総額
三面等価の原則
生産額=分配額=支出額
三面等価の原則
生産面
付加価値の合計
分配面
支出面
GDP
国内総生産
国内で生産された付加価値総額
最終生産物の価値
フロー
一定期間内の取引量
GDP
所得、消費、投資
在庫投資
GDP(国内総生産)
付加価値の合計
市場取引のみ
帰属計算
市場取引とみなす
公務員の業務
農家の自家消費
医療費の患者負担以外分
医療保険適用分
持ち家以外の賃貸•仲介など
企業の現物支給
付加価値=(生産物の価値-中間投入物の価値) :
最終生産物の価値
直接消費者に販売した総額
国民経済生産の用語
市場価格と要素費用表示
間接税ー補助金を
含むかふくまないか
限界
１単位増えた時の変化
限界を求める時
前期と当期の差額
増加分
GNPとGDPの関係
GNIとGNPの関係
GNIは国民全体の所得
GNI=GNP
GDP=GNP-海外からの純要素所得
要素所得
海外から受け取り
日本人が海外企業から受け取った
海外への支払い
日本企業が外国人へ支払った
A
総需要と総供給
ポイント
均衡国民所得
Y*=1/(1-c)×(-cT+Co+I+G)
完全雇用国民所得Yfの状態で
需要超過
インフレ・ギャップ
供給超過
デフレ・ギャップ
需給ギャップ
GDPギャップ
需要/供給
プラス
インフレ・ギャップ
マイナス
デフレ・ギャップ
解消策
政府支出の増減と増減税
効率賃金理論
高い賃金→労働意欲上昇→高い労働生産性
オークンの法則
デフレ・ギャップの状態
デフレギャップとは？
産出量と失業率の負の相関
財市場の均衡
Ys=Yd
均衡国民所得
支出額
総需要Yd＝個人消費C＋民間投資I＋政府支出G
Y*=1/(1-c)×(-cT+Co+I+G)
ケインズの消費関数の租税を考慮
C=Co+c(Y-T) :warning:
生産額
総供給Ys＝分配された国民所得Y
均衡国民所得Y”が成立
政府の活動
含めた
Y=C+I+G
C=Co+c(Y-T)
Y=Co+c(Y-T)+I+G
乗数効果
均衡予算乗数定理
ΔG＝ΔT
ΔY＝ΔG :warning:
政府支出＝増税
均衡予算
ΔY＞ΔG
ΔY＝1/(1-c)ΔG
支出増加額以上に国民所得が増加する効果
租税に関する乗数効果
c/(1-c)＜1/(1-c)
計算問題 :warning:
苦手
間違いが多い
与件文の理解不十分
閉鎖経済
国内市場
開放経済
海外との経済
A
貯蓄と投資
財市場
総供給Ys
分配された国民所得 Y=Ys=個人消費C+貯蓄S
分配された
国民所得Y
Y＝Ys
財市場の均衡
均衡国民所得への調整方法
超過供給
生産量
数量による調整
過大
物が余る
45度分析
生産されたものが全て需要される
古典派の考え方？
Yd=Ys
均衡国民所得
Y=(Co+I)/(1-c)
総需要Yd
ケインズ型消費関数
C=Co+cY
消費
平均消費性向
(Co+cY)/Y
限界消費性向「c」
貯蓄
限界貯蓄性向「1-c」
S=( 1-c)Y-Co
支出面のGDP=Yd=個人消費 C+民間投資I
ポイント
総供給=Ys=国民所得Y=個人消費C+貯蓄S
総需要Yd=個人消費C+民間消費I
Ys=YdのときI=S
財市場の均衡条件S=I
貯蓄＝所得ー消費 :warning:
応用で出題がある
用語
限界効率
投資の限界効率
利子率を上回る方が
投資増加
銀行に預けるより投資した方が利益がでる
１単位変化した場合の増加割合
加速度原理
投資は生産量の増分に対して比例して増加する
トービンのq
企業価値÷資本の再取得価格
１より大きければ
企業の保有する資本より企業価値が高い
投資活動を増加するべき
B
